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仮想通貨という驚きの通貨の登場
世の中に仮想通貨なるものが登場したとき、その仕組みを完全に理解していた人は少なかったことでしょう。
現在でこそ仮想通貨という呼び名で統一されていますが、登場したばかりの頃は暗号通貨といった言い方がされており、どちらかというとゲームの世界など、特殊な世界で通用する通貨といった捉え方が圧倒的に多かったと言えます。
その後、仮想通貨という名前で呼ばれるようになり、仮想通貨として最初に生まれたのがビットコインという名の通貨であることなどが知られるようになっていきました。
新たな通貨の仕組みを論文で発表したのはサトシ・ナカモトなる謎の人物で、彼の論文にはブロックチェーンという仕組みによって、国が発行する法定通貨を管理する機関を必要とせず、さらには通貨としての実物さえも存在しない新たな通貨取引が可能だと発表したのです。
この発想は非常に突飛なものでしたが、この考えに賛同したエンジニアやコンピューターに詳しい人たちが、サトシ・ナカモトの考えた理論を実際に現実化させることに成功します。
そのため、1円で購入した1ビットコインが100万円を超える値段を付け、サトシ・ナカモトをはじめとするビットコインの産みの親たちは、誰もが大富豪になったことから、一躍仮想通貨に注目が集まることとなりました。
ビットコインの仕組みから次々に仮想通貨が誕生
サトシ・ナカモトなる謎の人物は、ビットコインの仕組みの特徴であるブロックチェーンを誰もが自由に使ってよいとしたことから、続々と仮想通貨が生まれていきます。
特定の企業で使える仮想通貨であるトークンを含めると、その数はすでに2000以上にもなると言われており、あまりの数の多さからビットコイン以外の仮想通貨はすべて一括りにアルトコイン、もしくはオルトコインと呼ばれています。
アルトコインとオルトコイン、どちらもビットコイン以外の仮想通貨をひとまとめにした呼び方ですが、しばしばどちらが正しいのかという議論が巻き起こります。
alternative coinの発音はオルタナティブコインであるため、オルトコインが正しいと言えますが、アルトコインという呼び名のほうが浸透していると言えるでしょう。
そんなアルトコインから第二のビットコインを探せという動きが加速し始めたのは、多くの億万長者を生み出したビットコインのことを知れば無理からぬところです。
第二のビットコインで有力視されているものとは
ビットコインは2015年7月に登場した時点で、発行枚数の上限を21,000,000ビットコインとすると決めており、間もなく上限に達することから、今後は4年に1度、マイニング報酬が半減する半減期に価格が暴落したときに購入することで、高騰を待って利益を得る方法に限られてきます。
1ビットコインの値段もかなり上がってしまったことから、今からビットコインを手をつけるよりも、第二のビットコインを探そうとする動きが加速したのも当然かもしれません。
現在、2000種類以上ものアルトコインから第二のビットコイン探しが行われているわけですが、その中でも特に目立った動きを見せている注目の仮想通貨があります。
第二、あるいは第三のビットコインと言われているのが、ネムやリップル、イーサリアムなどで、リップルはすでに2017年に価格が一気に100倍になるという高騰ぶりを見せました。
コインチェックからの流出により注目を集めた仮想通貨がネムで、第二のビットコインとの呼び声が高かったことから流出額も多く、これが逆に不安視される要素となってしまいました。
つい最近、コインチェックからの流出は北朝鮮による仕業であることがわかり、あらためてネムの今後が気になる人が増えそうです。
ネムの特徴とは
ネムは数多くの仮想通貨の中でも値上がりが有力視されていたこともあり、コインチェックの流出事件は特にショッキングな出来事として受け止められたのですが、北朝鮮によるハッキングとわかった以上、今後はより厳重なセキュリティ対策が採られると考えられます。
そもそもネム自体のセキュリティ自体は高いので、まだ安い間に仕込んでおこうと考えている人は少なくないのです。
ハッキングによる損失と今後のセキュリティ対策が不安材料として残りますが、安全に取引ができる取引所を選ぶことによって、かなり解消できると考えられます。
コインチェックの流出によってネガティブなイメージがつきまとうことになったネムは、2019年に入ってもまだ6円程度とかなり安いため、仮に失っても苦にならない程度に買っておけば、第二のビットコインになった場合、あっという間に仮想通貨で億万長者となった人を指す億り人になれそうです。
ネムの流出がコインチェックの落ち度ではなく、北朝鮮によるハッキングだったとわかったことによって、今後ネムが人気を回復する可能性は高くなったと言えるでしょう。
さらにネムを手掛ける取引所が増えれば、より値上がりのチャンスは増えることから、あえてネムを手掛けるという選択肢もありそうです。
